非常識超越平和理論（仮説と検証）8.常識と非常識の循環プロセスの定期的サイクル＝流れと計上＝最終評価について2
仮説検証の目的：常識と非常識の循環プロセスにおいて、年間など定期的サイクルを通してのその動きの流れと最終評価について、仮説の通り可能かどうかを検証する。
ポイント：前回の続きでさらにプロセスの定期的サイクルと計上＝最終評価について分析をまとめて最終的な検証を行う。
方法：前回のデータを元にその続きの流れを検証して最終的にデータが仮説通り検証可能かをチェックする。
＜前回のデータ＞
4.村Ａの結婚の風習：1
6.麻薬取締法：1
7.軍事200か国：200
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
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3.不法投棄：200 4.村Bの結婚の風習：1 6.麻薬犯罪：1 7.軍事1カ国：1
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1,発明品：70 2.イベントA：1 4.村Cの結婚の風習：1 |
これが以下のように変更された。
6.麻薬取締法：1 → 200
7.軍事200か国：200
8.条例：130
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
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3.不法投棄：200 → 70 4.村A,Bの結婚の風習：2 6.麻薬犯罪：130 7.軍事1カ国：1 |
1,発明品：70
4.村Cの結婚の風習：1 |
- イベントAはある主催団体が予算の都合で中止した一度も行われることなくおわった。
- 不法投棄が行われていた地区で条例が制定されて不法投棄の総被害分200のうち130は撤去できたため残り70となる。条例は撤去できた分の価値となるため130が計上される。
- 村Aでは結婚の風習があまりにも古くさいと暴動が起きたため否定的非常識として分類されることとなった。
- 麻薬犯罪については新たに見積もったところある程度被害額が算出可能だと分かり、合計330として計上されたが、200分は麻薬取締法により減らすことに成功した。
計算例:麻薬ルートで莫大な利益を得ている暴力団関係者らの売り上げなど
1については金額である程度算出可能である。2については、麻薬ルートに全体をある程度抑えないとどれだけそこから利益を得ているのかが分からない。しかし、警察がある麻薬ルートを差し押さえたことによりその分の利益額が判明したならば、その分が麻薬取締法により麻薬犯罪を撲滅できた総合価値となる。
以上のような流れの変更が定期的サイクルの中で行われ、計上=最終評価が行われることとなった。
単純にすべての数字を足し合わせて計算してみる。
常識：200+200+130+1+5=536
狭義のおっぱっぴー：1+5=6
肯定的非常識：70+1=71
否定的非常識：70+2+130+1=203
前回の計上分
常識：1+1+200+1+5=208
狭義のおっぱっぴー：1+5=6
肯定的非常識：70+1+1=72
否定的非常識：200+1+1+1=203
比較するとどうか？
常識について言えば、麻薬犯罪額が新たに算定可能となったため、麻薬取締法が計上され、不法撤去についても条例が制定されたのでその分常識の分量が増えているが、代わりに村Aの風習が否定的非常識に振り替えられている。狭義のおっぱっぴーについては違いはない。否定的非常識については項目について変更はあったが合計額に変更はなし。これはつまり、世の中のネガティブな影響度は変わりないと言える。肯定的非常識の分は、イベントAがなくなった分1が減額されたがあとは変更なし。
つまり、前回と比べると常識の分量が増えただけであとはあまり変更がないとも言える。
狭義のおっぱっぴー率
狭義のおっぱぴー率については、定量化されたものも含めて全体で計算すると外れ値の影響をうけやすいので、定性化分で算出したものだけで計算する方がいいと思われる。
ネガティブ因子指数
ネガティブ因子指数も狭義のおっぱっぴー率ほどではないが、全体で計算すると外れ値の影響もあると考えられるが、ここでは全体で合算して算出してみる。
ネガティブ因子÷全体量×100
203÷810×100=25
つまり、25％のものが全体のうちにしめる世の中のネガティブ要因と言える。これが多いのか少ないのかは時代や状況によると思われるが、ある程度定期的に計上していけば、データの積み重ねによりある程度の経験則が分かると考えられる。
ネガティブ因子比率
ネガティブ因子比率も同様に計算してみる。
ネガティブ因子÷ポジティブ因子×100
203÷71×100=285
計算してみると285％となり、2.85倍になる。つまり、世の中のポジティブ要因に比べてネガティブ要因が2.85倍もあるということになる。これについても、データの積み重ねによりある程度の経験則が分かると考えられる。
国民反発量と潜在的国民反発量
これは、国民が政府の定めた法律や条例やその他政策やルールなどに対して国民がどれだけ反対しているかを示す指標である。
前回の記事で述べたように国民反発量として計測可能だと考えられる。
これは以下のように計算可能である。
※それぞれ対政府国民反発量、対政府潜在的国民反発量とも言える。
潜在的国民反発量＝狭義のおっぱっぴーにある法律や条例で国民が潜在的に反対する項目の総量
例えば、今回の計上分のうち、狭義のおっぱっぴーの「5.消費税20%：1」は国民が潜在的に政府に対して反対している法律である。なぜ潜在的とつけるのかというと、まだはっきりとした反対署名運動などが起きてなく、あくまで内心そう思っているだけにとどまっている段階であるためである。これが、デモや暴動などによって反対運動が顕在化すれば否定的非常識に分類されることとなる。否定的非常識に分類されてはじめて国民が反対する意思が表明されるので、潜在的と呼ぶ。また、否定的非常識に分類されて初めて、それらが顕在化するとはじめて潜在的ではなくく本来の国民反発量となる。つまり、現段階では表立って反対運動は起きていないが、国民反発量となり得る潜在的な要素ともとらえられる。
国民反発量＝否定的非常識に該当する法律や条例で国民が反対する項目の総量
そして、国民反発量の合計＝国民が政府に対して反対する法律・条令・政策・ルールなどの項目の総計とも言える。この分をなくすように政府に必死に抗議していく必要があると考えられる。
国民反発率と潜在的国民反発率
これは、分母をどうとるかで変わるので解釈が曖昧になるのでどのように算出すればいいのか現段階では不明ではあるが、常識の分量で割ればいいのか？あるいは全体の総量で割るべきなのか？色々な方法が考えられる。
政府政策ネガティブ因子寄与度
政府の定める法律・条令・政策・ルールなどのうち国民が反対するもの＝国民反発量に該当する項目がどれだけネガティブ因子に寄与しているかの度合いを示すもの
例えば、ネガティブ因子が全体で100だとして、そのうち30が国民反発量だとすると3割が政府の政策によって世の中のネガティブ因子が増加したものだと言える。これが多ければ多いほど政府に対して是正措置を取るように働きかける必要がある。
計算方法としてはまだ仮案なので、これ以外にも算出方法があると考えられる。
つまり、国民反発量が多くても世の中にあるネガティブ因子の総量自体がそもそも多ければ、政府政策ネガティブ因子寄与度は低くなるため、あくまで指標の一つとしてそれ以外にも色々な分析や考察が必要となる。
＜さらなる事例＞
さらに色々なイベントが起きたと想定してシーソーのバランスシートに追記しながらサイクルの流れを追ってみる。
6.麻薬取締法：1 → 200
7.軍事200か国：200
8.条例：130
10.〇〇仕事術：1
11.次世代スマートフォンA：1000億
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
12.〇〇理論および学説：1
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3.不法投棄：200 → 70 4.村A,Bの結婚の風習：2 6.麻薬犯罪：130 7.軍事1カ国：1 9.ヒッピー文化：1→0 11.次世代スマートフォンB：2000億 （肯定的非常識の社会的損失） 15.パワハラ1,000社分(国内):1000 15.パワハラ50,000社分(海外)：50000
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1,発明品：70 2.イベントA：1 4.村Cの結婚の風習：1 9:ヒッキー文化：1
13.陶芸家の巨匠〇〇によるチャリティー展示会：10万 14.世界規模の平和イベント：500億 |
以下にまず9～17について説明する。
9.ヒッピー文化というのが昔の時代に流行したが、もはや時代遅れでほとんどのものはこの文化に染まってないと想定された場合、否定的非常識に分類されるがまだこの世に現存している限りその文化の記録は永遠に残る。しかし、もはや否定的非常識にいつまでも分類し続けているとシーソーのバランス上の問題でそういった項目がいつまでの残ってしまうため、あえて分量を1から0にする。
※ヒッピー文化が廃れたと思ったらこんどはひきこもりがムーブメントとなりヒッキー文化が起きた。これは行きすぎたムーブメントのため世間にはまだ認められていなく、肯定的非常識として分類される。これが世間に認知されれば常識となれるが、その可能性は低いためいずれモデル図から削除されるか1から0に換算される。
10.〇〇仕事術というのが日本国内で流行りだしてあっという間に世間に認知され出して常識となったが、これがどれだけビジネス利益を生みだすのか不透明として仮に1として換算される。
このまま常識＝スタンダードとして生き残れば常識のまま分類されるが、淘汰されれば否定的非常識として分類され、やがて世の中から必要とされなくなればモデル図から削除するかあるいは1から0に換算される。
11.次世代スマートフォンAは利益的に1,000億円の市場価値があるとみなされたためそのように算定された。最初は売れるかどうか疑問視されていたがあっという間に売れて市場のスタンダードとなったため常識に格上げとなった。一方、次世代スマートフォンBは市場価値こそ2,000億円ありAよりも利益をもたらすものと考えられるが、マーケティング戦略でAに敗れたために否定的非常識に分類されてしまった。この分は、先述のように肯定的非常識の社会的損失とひて見積もられる。
12.○○派の権威とみなされてきた〇〇理論・学説だが、全国で統計をとったところ、もはや世界中から時代遅れの説とみなされて常識から狭義のおっぱっぴーへと降格した。学説や理論はどれだけ社会へ貢献しているか金額的に算出するのは困難だと思われるため1として換算する。
13.ある陶芸家の巨匠が世界規模のチャリティーイベントを主催し、これによってあるNPO団体に売り上げ200万円のうち5％である10万円を寄付した。売り上げで換算するか寄付金額で算出するべきかは意見は分かれるが、世の中に感動を与えた影響度として考えると後者で計算した方がいいと思われる。
14.ある国のある地域で世界規模の平和イベントが行われ、これによって多くの病気の人や貧困の人たちが救われることとなった。金額に換算できるかは不明だが、イベント規模でおよそ500億として算出された。これによって、病気や貧困の数が減少したとすればその分否定的非常識も下がるので計算可能なら算出する。また、この平和イベントが継続して次のサイクルでも行われるのならばまた改めて規模を算出して計上することになるが、もし次回は廃止されたらモデル図から削除するかモデル図に残したまま0として換算する。
15.昨今の世の中では社内でパワハラが平気でまかり通っており、全国統計により調査したところ、国内では1,000社から被害報告が出ており、海外では50,000社の被害報告がでた。どちらもまだ未対応のため否定的非常識に換算される。
※万が一この問題がパワハラ対策によりある程度解決したとならば、常識の項目にパワハラ対策と記載し、解決した会社の数の分だけ計上し、一方否定的非常識の方のパワハラは解決した会社分だけ数を減額する。
＜最終的な計上＝最終評価＞
上記のように今回の定期的サイクルの流れを見てきた。
ここで定期的サイクルの流れを元に計上＝最終評価をする。
常識：200+200+130+1+1000億+1+5+1=1000億538
狭義のおっぱっぴー：1+5+1=7
肯定的非常識：70+1+1+1+10万+500億=500億10万73
否定的非常識：70+2+130+1+2000億+1000+50000=2000億51203
このような結果になった。
まず狭義のおっぱっぴーについては変更は1のみの変更であるにも関わらず、常識全体の総量が1000億の外れ値を含んでいるため限りなく0％に近づいてしまうと思われる。そのため、定性化分のみの計算を行った方がよいと考えられる。
・狭義のおっぱっぴー率（定性化分のみ）
7÷208×100＝3,36％
・潜在的国民反発量
5.消費税20%：1の分のみ
※7.軍事5カ国：5の分については、国民が政府の軍事的方針に対して潜在的に反発しているとみなされた場合は計上するという考え方もできる。
・国民反発量
7.軍事1カ国：1を国民反発量に含めると考えた場合は該当する。
・政府政策ネガティブ因子寄与度（政府不正寄与度）
1÷51,203×100=0.0019%
・ネガティブ因子指数
ネガティブ因子の総量は51203であり、定量的データと定性的データの両方を含んでいる。
しかし、全体の総量には1500億円分もの外れ値を含んでいるため全体で割ったら限りなくゼロに近くなってします。全体的にもっと項目数やデータ量が多く平均的に分散されていれば外れ値は少なくなるかあるいはなくなるが、今回の場合は事例ということでサンプルのデータ量が少ないため外れ値が発生しやすい。そのため、この場合は外れ値である定性的データのみを扱うのがより正確なデータを導き出せる。
※外れ値がないのであれば定量的データのみ、定性的データのみ、全体のデータ総量でそれぞれ計算した方がいいと思われる。
ネガティブ因子（定性的データのみ）÷全体量（定性的データのみ）×100
51,003÷（51,003+208+3）×100=99.5％
上記のように異常に数値が高くなる結果となった。これはネガティブ因子が多すぎるという数値になるのであまりデータとしては参考にならない。定性的データのみで計算しても、パワハラ会社（海外分）の50,000が幾分か外れ値になってしまいその影響が出るのだと思われる。
やはり、このような少ないサンプルデータだけで計算をすると偏った結果になりやすくあまり参考にならない。もっとデータ数を多く見積もって改めて計算し直し再度検証するのがいいと思われる。
・ネガティブ因子比率
ネガティブ因子比率もポジティブ因子に世界規模の平和イベントの500億の外れ値を含んでいるため、定性的データに的をしぼった方がいいように思われるが、ネガティブ因子比率と同様、パワハラ会社50,000社海外分が外れ値になり極端に大きな数字となると思われる。
もっとポジティブ因子にデータ数が多ければ均等に正しく分散されたデータになると思われるが、今回はサンプル数が少ないためあえてパワハラ会社海外分の50,000の外れ値は発生しなかったものと想定して除外することとする。
ネガティブ因子÷ポジティブ因子×100
1003÷73×100=1373%
これはつまり、ポジティブ因子に比べてネガティブ因子の割合が13.73倍にもなるということである。もっと多くのサンプルデータがないと多いのか少ないのかは分からないが、非常識均衡というものがシーソーのバランスが取れている状態とあえて仮説として仮定しているため、このように偏りがある場合はネガティブな方向に世の中が傾いていると仮説を立てることができる。
問題点
- 次世代スマートフォンBはAよりも市場価値があるとみなされるが、しかし次世代スマートフォンBは環境負荷が多く次世代スマートフォンAよりも利益は生み出すが、その分地球環境にとっては有害でありネガティブ因子を増やすと想定される。その場合はどのように環境負荷などの項目を算出してモデル図に追記するのか？が争点となると考えられる。このように、商品としての利益で算出するのか環境負荷によるメリットで算出するべきなのかが曖昧だと、モデルとしては不完全である。結論から言えば、肯定的非常識の市場価値を生み出すものは、簡単にその付加価値を算定することは困難である。
- 定期的サイクルをどのようにして期間を設定するか？会計みたいに四半期や決算のようなある期限を設けたり、年度末などに定期的計上するべきか？→ある一定のルールにやるか、あるいはその都度ひつような時に暫定的に行うか？あるいはその両方？
その他気づいた点
サンプルデータを元に色々な事例を用いて仮説検証を行った結果、どれかの分類項目で発生してそのままあまりモデル図のプロセスを循環しないままその領域で一時的に発生しては消えるプロセスを繰り返す性質のものがあることを発見した。例えば、地域のイベントなどで発生したものは肯定的非常識に分類されるがそういったものは地域においてしか有名でないご当地名物のようなイベントだと思われるため、常識に格上げになったりあるいは否定的非常識になったりもしない。発生してそのまま肯定的非常識として同じ領域にとどまるが、一時的に発生したイベントなので翌年度などには廃止される。そういった性質のものがたくさんある場合、一時的に肯定的非常識の方にシーソーが傾く可能性がある？その場合、常識と非常識の循環プロセスは非常識均衡にならない可能性が高い？
