非常識超越平和理論（仮説と検証）11.最終評価の計上の総まとめ～その他問題点の洗い出し～
非常識超越平和理論（仮説と検証）11.最終評価の計上の総まとめ～その他問題点の洗い出し～
仮説検証の目的：常識と非常識の循環プロセスにおいて、最終評価の総まとめを行う。その際に、今までチェックしなかった新たなる問題点を想定してモデルが成り立つか検証する。
ポイント：今までの最終評価は、できるだけ分かりやすくシンプルにするために、少ない数字データの事例を元に検証したが、実際の事例を取り扱うことを想定して今回は大量のデータと現実性のある数字を取り扱う。
方法：実際の事例を取り扱うことを想定するため、大量のデータと数字を用いてより現実性を出す。そして、それを元にモデルが成り立つかその実現性を確かめる。
＜仮説検証8のデータ＞
8常識と非常識の循環プロセスの定期的サイクル＝流れと計上＝最終評価について2のデータを用いてこれをさらに現実性のある大量・大規模データへと変更していくこととする。
4.村Ａの結婚の風習：1
6.麻薬取締法：1
7.軍事200か国：200
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
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3.不法投棄：200 4.村Bの結婚の風習：1 6.麻薬犯罪：1 7.軍事1カ国：1
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1,発明品：70 2.イベントA：1 4.村Cの結婚の風習：1 |
これが以下のように変更された。
6.麻薬取締法：1 → 200億
7.軍事200か国：200
8.条例：130億
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
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3.不法投棄：200億→ 70億 4.村A,Bの結婚の風習：2 6.麻薬犯罪：130億 7.軍事1カ国：1 |
1,発明品：70
4.村Cの結婚の風習：1 |
- イベントAはある主催団体が予算の都合で中止し、一度も行われることなくおわった。
- 不法投棄が行われていた地区で条例が制定されて不法投棄の総被害分200億のうち130億は撤去できたため残り70億となる。条例は撤去できた分の価値となるため130億が計上される。
- 村Aでは結婚の風習があまりにも古くさいと暴動が起きたため否定的非常識として分類されることとなった。
- 麻薬犯罪については新たに見積もったところある程度被害額が算出可能だと分かり、合計330億として計上されたが、200億分は麻薬取締法により減らすことに成功した。
計算例:麻薬ルートで莫大な利益を得ている暴力団関係者らの売り上げなど
1については金額である程度算出可能である。2については、麻薬ルートに全体をある程度抑えないとどれだけそこから利益を得ているのかが分からない。しかし、警察がある麻薬ルートを差し押さえたことによりその分の利益額が判明したならば、その分が麻薬取締法により麻薬犯罪を撲滅できた総合価値となる。
＜さらなる事例＞
さらに色々なイベントが起きたと想定してシーソーのバランスシートに追記しながらサイクルの流れを追ってみる。
6.麻薬取締法：1 → 200億
7.軍事200か国：200
8.条例：130億
10.〇〇仕事術：1
11.次世代スマートフォンA：1000億
5.消費税20%：1
7.軍事5カ国：5
12.〇〇理論および学説：1
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3.不法投棄：200 → 70億 4.村A,Bの結婚の風習：2 6.麻薬犯罪：130億 7.軍事1カ国：1 9.ヒッピー文化：1→0 11.次世代スマートフォンB：2000億 （肯定的非常識の社会的損失） 15.パワハラ1,000社分(国内):1000 15.パワハラ50,000社分(海外)：50000
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1,発明品：70 2.イベントA：1 4.村Cの結婚の風習：1 9:ヒッキー文化：1
13.陶芸家の巨匠〇〇によるチャリティー展示会：10万 14.世界規模の平和イベント：500億 |
以下にまず9～17について説明する。
9.ヒッピー文化というのが昔の時代に流行したが、もはや時代遅れでほとんどのものはこの文化に染まってないと想定された場合、否定的非常識に分類されるがまだこの世に現存している限りその文化の記録は永遠に残る。しかし、もはや否定的非常識にいつまでも分類し続けているとシーソーのバランス上の問題でそういった項目がいつまでの残ってしまうため、あえて分量を1から0にする。
※ヒッピー文化が廃れたと思ったらこんどはひきこもりがムーブメントとなりヒッキー文化が起きた。これは行きすぎたムーブメントのため世間にはまだ認められていなく、肯定的非常識として分類される。これが世間に認知されれば常識となれるが、その可能性は低いためいずれモデル図から削除されるか1から0に換算される。
10.〇〇仕事術というのが日本国内で流行りだしてあっという間に世間に認知され出して常識となったが、これがどれだけビジネス利益を生みだすのか不透明として仮に1として換算される。
このまま常識＝スタンダードとして生き残れば常識のまま分類されるが、淘汰されれば否定的非常識として分類され、やがて世の中から必要とされなくなればモデル図から削除するかあるいは1から0に換算される。
11.次世代スマートフォンAは利益的に1,000億円の市場価値があるとみなされたためそのように算定された。最初は売れるかどうか疑問視されていたがあっという間に売れて市場のスタンダードとなったため常識に格上げとなった。一方、次世代スマートフォンBは市場価値こそ2,000億円ありAよりも利益をもたらすものと考えられるが、マーケティング戦略でAに敗れたために否定的非常識に分類されてしまった。この分は、先述のように肯定的非常識の社会的損失として見積もられる。
12.○○派の権威とみなされてきた〇〇理論・学説だが、全国で統計をとったところ、もはや世界中から時代遅れの説とみなされて常識から狭義のおっぱっぴーへと降格した。学説や理論はどれだけ社会へ貢献しているか金額的に算出するのは困難だと思われるため1として換算する。
13.ある陶芸家の巨匠が世界規模のチャリティーイベントを主催し、これによってあるNPO団体に売り上げ200万円のうち5％である10万円を寄付した。売り上げで換算するか寄付金額で算出するべきかは意見は分かれるが、世の中に感動を与えた影響度として考えると後者で計算した方がいいと思われる。
14.ある国のある地域で世界規模の平和イベントが行われ、これによって多くの病気の人や貧困の人たちが救われることとなった。金額に換算できるかは不明だが、イベント規模でおよそ500億として算出された。これによって、病気や貧困の数が減少したとすればその分否定的非常識も下がるので計算可能なら算出する。また、この平和イベントが継続して次のサイクルでも行われるのならばまた改めて規模を算出して計上することになるが、もし次回は廃止されたらモデル図から削除するかモデル図に残したまま0として換算する。
15.昨今の世の中では社内でパワハラが平気でまかり通っており、全国統計により調査したところ、国内では1,000社から被害報告が出ており、海外では50,000社の被害報告がでた。どちらもまだ未対応のため否定的非常識に換算される。
※万が一この問題がパワハラ対策によりある程度解決したとならば、常識の項目にパワハラ対策と記載し、解決した会社の数の分だけ計上し、一方否定的非常識の方のパワハラは解決した会社分だけ数を減額する。
＜大量データによる最終的な検証＞
このデータを元にさらに大量データを取り込んで、より現実性のあるデータに近づけてみたい。
6.麻薬取締法：1 → 200億
7.軍事200か国：200
8.条例：130億
10.〇〇仕事術：1
17.セキュリティー対策関連法案：3兆
26.日本のある地方都市Aの特別行事:1(海外からみたら非常識)
27.ある町内会のマイルール:１(他の町内会から見たら非常識)
7.軍事5カ国：5
11.次世代スマートフォンA：1000億 → 500億
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3.不法投棄：200億 → 70億 4.村A,Bの結婚の風習：2 6.麻薬犯罪：130億 7.軍事1カ国：1 9.ヒッピー文化：1→0
15.パワハラ1,000社分(国内):10億 15.パワハラ50,000社分(海外)：500億 16.次世代スマートウォッチC：5000億 （肯定的非常識の社会的損失） 12. 〇〇理論および学説：1→0 5.消費税20%：1 17.最新サイバーテロ犯罪：5兆 → 2兆 19.今年度の世界中の紛争・戦争:17 20.今年度の世界中に自然災害被害額：3００億ドル 22.セクハラDV被害(国内)：50億 22.セクハラDV被害(海外)：1000億ドル 23.自殺(国内)：30,000件 23.自殺(海外)：500,000件 |
1,発明品：70 2.イベントA：1 4.村Cの結婚の風習：1 9:ヒッキー文化：1
13.陶芸家の巨匠〇〇によるチャリティー展示会：10万 14.世界規模の平和イベント：500億 11.次世代スマートフォンB：3000億 18.世界的アイドルHZYのブーム：700億ドル 21.巨大IT企業の世界的プロジェクト：500億ドル 24.新たな油田：3000億ドル 25.世界的画家のオークションイベント：3億ドル |
11.次世代スマートフォンAは新たなるスタンダードとなり常識となったが、ある日特許的な問題があることが判明し、売れなくなり市場価値が0になった。次世代スマートフォンBは市場で徐々に評価され始めて肯定的非常識に分類された。そして、改めてマーケティングリサーチをしたところ、市場価値は3000億に変更された。
12.○○理論および学説はすでに時代遅れだと世間で評価されるようになり、その価値を失い0として再評価された。
15.パワハラについて、改めてその影響によりうつ病になり休職および失業せざるを得なくなった社員の逸失利益として計上することとした。
16.次世代スマートウォッチCが開発されたが、時代の先を行き過ぎていて否定的非常識として分類されている。
17.ある国によって最新サイバーテロが行われ総被害は5兆円と算定されたが、セキュリティー対策関連法案が策定され、その被害額は2兆円にまで減少した。
18.世界的アイドルHZYが空前絶後の大ブームとなり、その市場規模は700億ドル見込まれた。
※海外でのブーム現象なのでドルとして換算されるが、日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
19.今年度の戦争および紛争は17カ国において起きている。戦争や紛争による被害は人の命に関わるため、数字では換算できないので17カ国分として仮に算出する。人の命は数字には変えられないためである。
20.今年度の世界全体における自然災害の総被害額は300億ドルと算定された。日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
- 巨大IT企業の世界的プロジェクトは500億ドルの市場規模があるとみなされた。まだ、市場のスタンダートとはみなされてないため肯定的非常識として分類される。日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
- 全国のセクハラDV被害は総額50億円と算定された。セクハラやDVにより被害を受けた人のうつ病の治療費や離婚による損失額などで算定可能だと思われる。海外におけるセクハラDV被害は1000億ドルと算定された。日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
23.自殺に関しても人の命は数字に換算できないため、件数で算出する。海外における発生件数については、日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
24.新たなる油田が発見され、3000億ドルの経済的利益が見込まれた。日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
25.世界的画家のオークションイベントが開催され、その市場規模は3億ドルの価値があるとみなされた。日本での市場評価として算定するならば為替レートにより円に換算するべきである。
26.日本のある地方都市Aで特別行事が行われ定量化できないため1として算定された。これは、他の地域では非常識とみなされているが、地方都市Aの住人からは常識として考えられていてほぼすべての人が納得しているため問題とならない。
27.ある町内会だけで通じるマイルールがあるが、定量化できないため1として算定された。これは、他の地域では非常識とみなされているが、当該町内会の住人からは常識として考えられていてほぼすべての人が納得しているため問題とならない。
＜最終的な計上＝最終評価＞
上記のように今回の定期的サイクルの流れを見てきた。
ここで定期的サイクルの流れを元に計上＝最終評価をする。
常識：200億+200+130億+1+3兆+1+1+5+500億=3兆830億207
狭義のおっぱっぴー：5+500億=500億5
肯定的非常識：70+1+1+1+10万+500億+3000億+※７兆+※5兆円+※30兆+300億=42兆3500億10万73
否定的非常識:70億+2+130億+1+10億+500億+5000億+1+2兆+17+※3兆+50億+※10兆+530,000=15兆5760億21
このような結果になった。
・狭義のおっぱっぴー率
500億5÷3兆830億207×100＝
50,000,000,005÷3,083,000,000,207×100=1.621%
これは、狭義のおっぱっぴー率が低いと考えられるので世の中的にはいいことと考えられる。
すなわち時代遅れの常識の割合が少ない。
・潜在的国民反発量
※7.軍事5カ国：5の分については、国民が政府の軍事的方針に対して潜在的に反発しているとみなされた場合は計上するという考え方もできる。
・国民反発量
※7.軍事1カ国：1ついては、国民が政府の軍事的方針に対して反発しているとみなされた場合は計上するという考え方もできる。
5.消費税20%：1は国民反発量に含まれる
・政府政策ネガティブ因子寄与度（政府不正寄与度）
1÷15兆50億530,017×100
1÷15,005,000,530,017×100=6.664444949532215e-12
このように極端に少ない数字になってしまい正確に数字として評価するのは難しい。これは、消費税20％を1として換算してしまっているためだと考えられるので、あえてその被害額などを何らかの方法を用いて算出するべきである。
・ネガティブ因子指数
ネガティブ因子÷全体量×100
15兆5760億21÷（3兆830億207+42兆3500億10万73+15兆5760億21）
= 15兆5760億21÷61兆90億10万301
15,576,000,000,000÷61,009,000,100,301×100＝25.53％
これは約25％＝4分の1が世の中のネガティブ要因であることを表している。
多いのか少ないのかは多くの事例やケーススタディーが必要なので分からないが、およそ妥当だと感じられる。
・ネガティブ因子比率
ネガティブ因子÷ポジティブ因子×100
15兆5760億21÷42兆3500億10万73
15,576,000,000,000÷42,350,000,100,073×100=36.779%
これは、ポジティブ要因に比べてネガティブ」要因がおよそ36.8％だということで、世の中的にはいいことだと思われる。多いのか少ないのかは多くの事例やケーススタディーが必要なので分からないが、およそ妥当だと感じられる。
懸念事項
1.ある国では肯定的非常識のイベントにやたら莫大な予算をかける風習があるなど、国によってその特徴はばらばらで様々な風習の傾向があると思われる。しかし、世界的にみればそのような国もあるし、そうではない逆にパターンの文化的風習のある国もあると思われる。
結果として、バランスが取れて平均化するのではないか？と考えられる。
2.戦争や紛争は人の命が関わることで、その犠牲は多大なるもので数字では表すことができない。なので、その年度における戦争や紛争が起きた国や地域の数でカウントするしかない。しかし、そうすると正確に悲惨な出来事がどれくらいの規模で行われているのか把握するのが難しい。戦争や紛争がこの世でもっとも残酷で大きな被害だと思われるがそれを否定的非常識に定量化して分類することができないことになる。
これは、自殺なども人の命が関わることで同じである。人の命は数字でははかれないためである。
3.油田などは利権構造からその利益総額が見積もられるが、もしこれが争いの火種となった場合戦争になりかねないため一概に肯定的非常識に分類していいのか？という懸念がある。
4.発明やイノベーションなどは肯定的非常識に数値化できる場合は定量化されて分類されるが、環境負荷などを与える可能性のある製品なども存在するため、世の中にとって一概にいいモノなのかどうか判別しづらい。明らかな環境負荷があるとあらかじめ分かっていてそれが科学的データの基づき算出されたりあるいは被害報告がされている場合には、その環境被害額を否定的非常識に項目として設けるべきである。その場合は、ポジティブとネガティブが相殺されるから、世の中にとっていいことも悪いことも起きるから＋－ゼロというようなイメージになる。
また、肯定的非常識のオーバーフローでも解説したように、このようにイノベーションなどはその与えるマイナス要因が不明瞭で不確定要素が多いため、あまりにも増えすぎると肯定的非常識のオーバーフロー現象が起きてこの世の秩序が崩壊する可能性もある。
5.今回のこのシーソーのバランスシートは全世界を対象にしたデータとなっているが、そうするとあまりにも大規模な大量データが必要になり処理しきれなくなる可能性がでてくるため、国別などに分けて作成した方がいいとも考えられる。だが、そうすると世界レベルでの世の中のポジティブとネガティブの状態が把握しづらくなる可能性もある。
6.26と27は海外や他の町内会から見たら非常識と()内に書いてあるが、これはあくまで他から見たら非常識に見えるだけで、その地域内においては常識と見なされてそこの住人が納得していれば問題ないと考えられる。これはどういうことかというと、いくら他の地域の住人がその慣習がおかしいと思ったところで、彼らがそれで納得し満足しているなら生活上は何の不便もなく問題も起きないと考えられるからである。そして、この場合はあくまでその地域の人たちのみを対象とした統計データ（矛盾指数など）を取れば事足りる。
7.肯定的非常識の定量化された数字と、否定的非常識の定量化された数字では基準や定義が曖昧で若干違いが発生するとみられる。なので、それが本当に公平に同じ数値の意味や割合になるのか不明点はある。しかし、それをできるだけ正しく評価することで問題点を改善できる。
8．改めてこの常識と非常識の循環プロセスのモデルは、常識や非常識が上手くプロセスを循環しているという指標に留まる。それによって平和の意味を定義づけるものではない。ただ、世の中がうまく回っているという一つの指標にしか過ぎない。しかし、肯定的非常識の方が数字が上回る場合には特に問題はあまりないように思えるが、否定的非常識の数字が上回る場合は世の中のネガティブ要因がポジティブ要因を上回っているので、世の中的にはあまりよくないことであると考えられる。
