非常識超越平和理論（仮説と検証）6.矛盾指数をどのような概念とするべきか
非常識超越平和理論（仮説と検証）6.矛盾指数をどのような概念とするべきか
仮説検証の目的：ブログ記事でも簡単に矛盾指数の概念について案を書いたが、実際に統計学の知識を元にどれだけ実行可能か？または具体化できるのか？を検討する。
ポイント：矛盾指数は、実際の統計学の専門知識がなく思いついた発想でしかないため実際に実現社会において適応かのうかを検討する必要がある。
方法：統計学の入門書レベルの知識をベースに様々な案について考察してみる。
参考文献：「データ分析に必須の知識・考え方 統計学入門 仮説検定から統計モデリングまで重要トピックを完全網羅 Kinde Edition」阿部真人著
矛盾指数の概念
矛盾指数とは簡単に言えば、常識と非常識の循環プロセスにおいて、分類項目をある項目からある別の項目へと振り分けるための統計的指標ではあるがおおざっぱな概念であり仮説（あるいは仮案）でしかない。暫定的にではあるが、主に以下の内容のものが案としては考えられる。
- 矛盾していたら矛盾有利、矛盾していなかったら矛盾不利となる統計的指標
- 1～10くらいまでの賛成度の割合などを分布で表して、平均や中央値
最頻値、標準偏差などを出す。
- ある常識（例：法案など）がどのように妥協されて改正されたら
母集団に該当する人たちの不満度は下がるかなどを回帰分析で表す。
上記のように分類できる。①については今までの記事ですでに書いてある常識と非常識を統計データで振り分けるものなので説明は省略する。
②と③は主に①のデータだけでは不十分と思われる場合などに用いられるいわば補助的データに該当するもので、常識と非常識の分類項目を変更する際の指標として参考にするべきものになる。①～③までのデータを主に指標として総合的に勘案したあとに判断する。
＜注意点＞
矛盾指数の概念は①～③のどれも母集団をはっきりさせないことには統計データを集計できない。日本国内の問題の場合は日本全国からできるだけ多くの標本＝サンプル数を集めなければならないが、多くの場合は全国統計を取るのはコスト的にほぼ不可能である。解決方法としては以下のものがある。
解決方法
1.ネット社会なのでできるだけネットを駆使してアンケートによる徹底調査を行う？その際、ネット人口の多い若者に対象者が偏らないように注意する。
2.標本をできるだけ多く集めたら、標本の分布がある程度分かるのでそこから母集団を推測する？
3.すでに多くのデータが日本全国各地にあるのでそれらのデータも集めて参考にする。
※それ以外にも情報化社会なのでいくらでもネットに様々な情報やデータベースがある。
その他の問題
日本国内の問題ならそこまで統計データを取得するのは困難でないかもしれないが、国際問題の場合などはもはや世界中から統計データを取得して分析するのはほぼ不可能ではないか？
その場合はネットを駆使してできるだけ標本から母集団を推測する？
※しかし、その際はできるだけ国籍、人種、性別、言語、文化圏、性別、居住地域、年収、既婚未婚などあらゆる属性が偏らないようにデータを収集しないといけない。外れ値などが発生すると特に統計データが曖昧になる？
結論
以上、これらのものはあくまで推測によるものであり、自分なりにこうした方がいいと思う暫定案でしかない。実際の社会と照らし合わせてこの方法が適応可能かどうかは不明な点が多く、疑問点や不安点も残っているのが現状である。
